大食い系・モッパン動画は、YouTubeをはじめとする動画配信プラットフォームで長く人気を集めてきたジャンルです。

大量の料理を食べる様子や、さまざまな料理を豪快に味わう姿は強いインパクトがあり、国内外で多くの視聴者を獲得してきました。

一方で近年は、大食いや過食を扱う動画の一部について、広告収益が制限される可能性があることが注目されています。

背景にあるのが、YouTubeが設けている摂食障害や危険な行動に関するコミュニティガイドラインと、広告掲載に適したコンテンツを定める「広告掲載に適したコンテンツのガイドライン」です。

YouTubeは、摂食障害を助長する行為や、過食などを促すコンテンツについて、広告収益を認めない場合があるとしています。一方で、教育・ドキュメンタリーなど、適切な文脈で扱うコンテンツまで一律に禁止しているわけではありません。

では、なぜ大食い動画の一部が収益化を制限されるのでしょうか。

この記事では、YouTubeの公式ポリシーをもとに、大食い・モッパン動画の収益化が制限される理由と、今後の食系コンテンツに求められる方向性について解説します。

大食い動画はなぜ収益化が制限されるのか

まず押さえておきたいのは、YouTubeが「大食い動画」というジャンルそのものを一律に収益化禁止としているわけではないということです。

YouTubeでは、広告を掲載する動画について、広告主に適した内容かどうかを判断するための広告掲載ポリシーが設けられています。

その中では、摂食障害に関連して、過食、食べ物を隠す・ため込む行為、下剤の乱用などを扱い、それらを助長したり、実践方法として示したりするコンテンツについて、広告収益が認められない場合があるとされています。

つまり、

「大量の料理が映っている」

というだけで直ちに収益化が停止されるわけではありません。

重要なのは、動画の内容や表現、文脈、タイトル、サムネイルなどを含めて、どのようなコンテンツとして視聴者に提示されているのかという点です。

YouTubeは動画のどこを見て収益化を判断するのか

YouTubeによる広告適合性の判断では、動画本編だけが対象になるわけではありません。

YouTubeは、広告を掲載する際に、

  • 動画本編
  • タイトル
  • サムネイル
  • 説明欄
  • タグ

など、動画に関連する複数の要素を確認すると説明しています。

さらに、審査では動画の「文脈」「焦点」「トーン」「現実性」「描写の程度」なども考慮されます。

そのため、同じように大量の料理を扱っている動画でも、

「料理を紹介するグルメ動画」

と

「危険な過食行為をあえて見せ、それを視聴者に勧める動画」

では、広告掲載に適しているかどうかの判断が異なる可能性があります。

摂食障害を助長するコンテンツには厳しい基準

YouTubeは、自殺・自傷行為・摂食障害に関するコンテンツについて、視聴者、とりわけ未成年者などへの影響を考慮したポリシーを設けています。

摂食障害について情報提供したり、自身の経験を語ったりすること自体が禁止されているわけではありません。

一方で、摂食障害につながる行動を促したり、具体的な方法を示したりするコンテンツには制限があります。

広告掲載についても、過食、食べ物を隠す・ため込む行為、下剤の乱用など、摂食障害につながる行動を促す内容は広告収益の対象外となる場合があります。

ここで重要なのは、「食べる量が多い＝摂食障害」という単純な判断ではないことです。

大食いを扱っているだけで、すべての動画が収益化できなくなるわけではありません。

どのような行為を見せているのか、それをどのような文脈で表現しているのか、視聴者にどのような行動を促す内容になっているのかなどが重要になります。

大食いチャレンジやフードファイトにも注意が必要

大食いコンテンツの中でも特に注意が必要なのが、極端な量を短時間で食べることを競う「大食いチャレンジ」や「フードチャレンジ」です。

YouTubeの広告掲載に関するガイドラインでは、子どもに悪影響を与える可能性があるコンテンツや、深刻な身体的・精神的な危害につながる可能性があるチャレンジについても制限が設けられています。

具体的には、窒息につながる可能性がある「フードスタッフィング」のようなチャレンジなどが例として挙げられています。

したがって、大食い動画を制作する場合には、単純に「どれだけ大量に食べられるか」だけを刺激的に見せるのではなく、安全面や動画の文脈にも配慮する必要があります。

「大食い動画はすべて収益化停止」は正確ではない

インターネット上では、

「大食い動画はYouTubeで収益化できなくなった」

「モッパンは禁止された」

といった情報が見られることがあります。

しかし、YouTubeの公式ポリシーを見る限り、大食い動画というジャンルそのものを一律に収益化禁止とするルールではありません。

YouTubeは、教育・ドキュメンタリー・科学・芸術などの目的で、摂食障害などのセンシティブなテーマを扱うコンテンツについて、文脈を考慮しています。

また、広告収益についても、動画ごとに「広告掲載に適しているか」が判断されます。

つまり、

大食い動画＝即収益化停止

ではなく、

大食いや過食をどのように扱い、どのような表現で視聴者に届けているかによって、広告掲載の可否や制限が判断される

と理解するほうが正確です。

なぜYouTubeは大食い・過食コンテンツに注意しているのか

背景には、視聴者の安全や未成年者への影響があります。

YouTubeは、摂食障害に関連するコンテンツについて、特に未成年者や影響を受けやすい視聴者への悪影響を考慮しています。

また、大量の食事や極端な食行動を「面白い」「すごい」「まねしてみたい」と受け取られるような形で繰り返し提示すると、コンテンツの性質によっては危険な行動を助長する可能性があります。

そのため、広告主が安心して広告を掲載できる環境を維持するという観点からも、YouTubeは一定の基準を設けています。

大食い動画の今後はどうなる？

今後、大食い・モッパン系のクリエイターにとって重要になるのは、「量」だけに依存しないコンテンツ作りです。

例えば、

  • 料理そのものの魅力を紹介する
  • 飲食店や料理人のこだわりを紹介する
  • 地域のグルメやご当地料理を紹介する
  • 食材や料理の歴史を紹介する
  • 適量をおいしく楽しむ食レポにする
  • 大食いチャレンジでも安全性やルールを明確にする

といった方向性が考えられます。

特に、単に「何kg食べた」という結果だけではなく、料理の味、店の特徴、食材、地域文化、調理方法などにストーリーを持たせることで、食コンテンツとしての価値を高めることができます。

これは大食いジャンルだけに限った話ではありません。

YouTubeでは、広告収益を得るためにはコミュニティガイドラインだけでなく、広告掲載に適したコンテンツのガイドラインや収益化ポリシーなど、複数の基準を満たす必要があります。

収益化が制限された場合はどうすればいい？

動画に「広告表示なし」や「広告収益が制限されています」といった判定が出た場合でも、必ずしも自動判定が最終決定になるわけではありません。

YouTubeでは、広告掲載に適しているかどうかの判定について、人による審査をリクエストできる仕組みがあります。

YouTubeの説明によると、審査を依頼した場合、専門のポリシー担当者が動画を確認し、広告掲載の可否を判断します。

そのため、クリエイター側から見て誤判定と思われる場合には、YouTubeが用意している再審査の仕組みを利用することも重要です。

一方、チャンネル全体についても、収益化ポリシーへの違反が繰り返された場合などには、広告収益を停止される可能性があります。

大食い・モッパン動画の収益化で意識したいポイント

大食い動画を今後も継続して制作するのであれば、次のような点を確認しておくことが重要です。

1．過食を無条件に推奨する表現を避ける

「誰でも簡単にできる」「絶対にまねしてほしい」といった、危険な食行動を促す表現には注意が必要です。

2．タイトルやサムネイルにも注意する

YouTubeの審査は動画本編だけではなく、タイトルやサムネイルなども対象になります。

3．過食嘔吐や下剤乱用などを具体的な方法として紹介しない

摂食障害に関連する行動について、具体的な実践方法や手順を示すコンテンツは広告収益の対象外となる可能性があります。

4．安全性を意識した企画にする

短時間で大量に食べることを過度に競わせたり、窒息などの危険につながる企画を行ったりする場合には特に注意が必要です。

5．「食べる量」以外の価値を作る

料理の味、店舗、食材、地域性、調理方法など、大食い以外の魅力を伝えることも今後の食系コンテンツでは重要になります。

大食い動画は今後どう変わる？

大食い・モッパン動画は、これまで多くの視聴者を集めてきた人気ジャンルです。

しかし、YouTubeでは摂食障害に関連する行動を助長するコンテンツや、危険な行動につながる可能性があるコンテンツについて、コミュニティガイドラインや広告掲載ポリシーによる制限が設けられています。

重要なのは、「大食い動画だからすべて収益化できない」ということではないという点です。

動画本編だけでなく、タイトル、サムネイル、説明欄、タグなども含めて内容が審査され、動画の文脈や表現によって広告収益が制限される場合があります。

今後の食系コンテンツでは、単純に「より多く、より早く食べる」という競争だけではなく、料理のおいしさや店舗の魅力、食文化、地域性などを伝えるコンテンツも重要になっていくでしょう。

大食いというジャンルそのものがなくなるわけではありません。

むしろ、「大量に食べること」だけに依存しない、新しい食コンテンツの形をどのように作っていくのかが、今後のクリエイターにとって重要なテーマになりそうです。